0344870101から着信があり、エポスカードからの督促電話ではないかと不安に感じている方も多いでしょう。
この電話番号は確実にエポスカード公式の督促専用番号であり、支払い遅延や滞納が発生した際に使用されます。
督促電話を無視し続けると、遅延損害金の発生、信用情報への悪影響、最終的には法的措置まで発展する深刻なリスクがあります。
本記事では0344870101からの督促電話への正しい対処法と、無視した場合の具体的なリスクについて詳しく解説しましょう。
0344870101からの電話の正体はエポスカードの督促電話
家族や友人、職場からの連絡とは異なる「0344870101」の着信に不安を感じる人もいることでしょう。
0344870101はエポスカードからの公式の督促電話番号です。
エポスカード側から支払い遅延がある旨、支払いを済ませるよう促されるので、内容をよく聴いて支払い手続きを進めていきます。
エポスカードとは
エポスカードは、株式会社丸井グループの子会社「株式会社エポスカード」が提供するクレジットカード・サービスです。
丸井が自社運営してきたクレジットカード業務、顧客窓口である「マルイカードセンター」等にかかわる業務を、2005年に分社化する形で発足しました。
株式会社エポスカードではクレジットカード業務の他、信用保証業務も事業の一つとなっています。
クレジットカード自体が手元になくとも、スマートフォンから「エポススマホカード」アプリをダウンロードすれば、クレジットカードとしてすぐに利用が可能です。
支払い日（毎月4日または27日）を過ぎても利用料金の口座引落ができない場合、まずエポスカード側から0344870101で督促の電話連絡がきます。
督促電話がかかってくる理由とタイミング
エポスカードを利用後、翌月の4日または27日の支払い日に口座引落ができなかった場合、基本的に支払い日の翌日から、0344870101で督促の電話がかかってきます。
0344870101で督促電話をかけても、カード利用者が無視し続け支払いを済ませない場合、エポスカード側が進める措置は次の通りです。
- 支払い日の翌日から1週間程度でエポスカードの利用停止、カード利用者のスマートフォンに連絡しても応答がない場合、自宅電話にも連絡する可能性がある
- 1週間以上経つと、エポスカード側は職場に連絡をとったり、督促のメール・郵便物を送付したりする場合がある
- 2～3ヶ月経っても支払いを遅延している場合、信用情報機関の信用情報に「延滞」と事故情報が登録される、カードも強制解約となる可能性がある
- 3ヶ月経っても支払いがない場合、利用料金（遅延損害金含む）の一括支払いを請求される
- 3～6ヶ月経っても支払いを拒否しているなら、エポスカード側が法的措置をとる
支払いの遅延が長引いてしまうと、どんどんカード利用者の立場は不利になっていくので注意が必要です。
0344870101の督促電話を無視し続ける危険性とリスク
0344870101から連絡があったら、無視をせずに電話へ出て、支払いが遅延している状況や支払い方法について確認しましょう。
電話に出なかった場合は、速やかに折り返して連絡をとり、オペレーターと相談した方がよいです。
督促の電話を無視し続け、支払いをしないまま時間が経つと、ブラックリストに載ったり、法的措置を進められ財産が差し押さえられたりする事態も想定されます。
家族や職場にバレる可能性がある
エポスカードの支払い遅延を、家族や職場の人に気付かれてしまうリスクがあるので注意しましょう。
支払いを遅延したとしても、まず0344870101の督促電話はカード利用者のスマートフォンにかかってきます。
ただし、カード利用者との連絡がいっこうにとれず、支払いも確認できないときは自宅の電話に連絡がきます。
その際、電話に出た家族がエポスカードの支払い遅延に気付くおそれもあるでしょう。
一方、自宅に電話しても支払い遅延が継続していると、今度はカード利用者の職場に連絡される可能性があります。
エポスカード側が自宅や職場に連絡する場合、基本的に個人名を名乗り、カード利用者本人と連絡をとりたいと告げるだけで、滞納の事実については話しません。
しかし、家族や職場の人が電話を不審に思い、電話番号を検索した結果、エポスカードの連絡であったことが発覚する場合もあります。
信用情報に事故情報が登録される（ブラックリスト）
2〜3ヶ月経っても利用料金の支払いが行われないときは、信用情報機関の信用情報へ「延滞」と事故情報が登録されてしまう点に注意しましょう。
事故情報の登録は、いわゆる「ブラックリスト」に載ってしまった状態を意味します。
ブラックリストに載った場合、エポスカードのみならず他のカード会社・金融機関・消費者金融にも延滞の事実が知られてしまいます。
エポスカードが加盟しているのは次の信用情報機関です。
- 株式会社日本信用情報機構（JICC）
- 株式会社シー・アイ・シー（CIC）
いずれも延滞の事実が登録される期間は最長5年間となります。
登録期間中は新しいクレジットカードの作成、ローン契約の締結、スマートフォンの分割購入等が難しくなることでしょう。
なお、登録期間経過後もエポスカードが社内で事故情報を記録していた場合は、半永久的にエポスカードのサービス利用ができなくなるおそれもあります。
遅延損害金が加算された一括請求
3ヶ月経っても滞納が継続しているときは、利用料金（遅延損害金含む）の一括請求を受ける可能性があります。
実際の利用料金の他、遅延損害金（支払いを遅滞したとき、エポスカード側の損害を賠償するために支払われる金銭）も支払わなければいけません。
エポスカードの遅延損害金の年率は次の通りです。
- カード利用代金等支払い（キャッシング返済を除く）：年率14.6%
- キャッシング返済：年率20.0%
遅延損害金は「利用料金×遅延損害金（年率）÷365日×支払い遅延日数」で計算します。
具体例をあげ、エポスカードの一括請求分を算定してみましょう。
【例】エポスカードをショッピングに利用し50万円の利用料金が発生したものの、90日間支払いを遅延している。
利用料金50万円×14.6％÷365日×90日＝遅延損害金1万8,000円
利用料金に1万8,000円が加算されてしまいます。
カードの利用停止・強制解約
支払い日を遅延すると、翌日〜1週間程度でエポスカードが利用停止になるので注意しましょう。
ただし、迅速に支払いを完了させエポスカード側の確認がとれたなら、再びカード利用ができるようになります。
一方、2〜3ヶ月経っても支払いを遅延しているとき、エポスカードは強制解約となる可能性があります。
ほぼ同時期にブラックリストへ載ってしまうと、あらたに他社とクレジットカードの契約を締結するのも難しくなるでしょう。
訴訟を起こされ給料や財産を差し押さえられる
3〜6ヶ月経ってもカード利用者（債務者）が支払いを拒否している場合、エポスカード側が法的措置をとることでしょう。
この段階になると債権者であるエポスカードは、同じグループ会社の「株式会社エムアールアイ債権回収」に債権を譲渡する可能性があります。
債権譲渡されたエムアールアイは債権回収専門の会社なので、回収手続きを迅速に進めていきます。
債務者からの債権回収を図るため、エムアールアイがとる法的措置は主に次の通りです。
- 仮差押の申立て：支払督促や民事訴訟の前に申立てる。債務者が財産を勝手に処分しないよう、あらかじめ債権者が裁判所に申立て、財産の処分を禁じる措置。
- 支払督促：債権者が簡易裁判所に申立て、債務者に金銭の支払い等を督促する裁判所書記官の処分。債務者が異論を申立てないままだと、仮執行宣言が付される。
- 民事訴訟：債権者が地方裁判所（請求額120万円以下：簡易裁判所）に訴訟を提起し、債務者に金銭の支払いを求める裁判。請求額60万円以下なら簡易裁判所に少額訴訟も提起可能。
仮執行宣言付支払督促や裁判所から支払いを命じる判決が言い渡されても、なお債務者が支払いを拒否しているとき、債権者は強制執行の申立てが可能です。
- 債権者が裁判所に強制執行の申立てを行う
- 裁判所が申立てを認めた後、債務者の財産差し押さえの手続きを進める
- 強制執行が開始され、債務者の給与（原則として4分の1に相当する部分）・預貯金を優先的に差し押さえ、それでも不足したときは債務者名義の車や財産等を差し押さえる
債務者名義の財産を差し押さえられた場合、家族の生活にも深刻な影響が出てしまうことでしょう。
仮差押の申立て〜実際に財産を差し押さえられるまで、半年〜1年程度かかります。
差し押さえを受ける前に、何とか支払いを完了させた方がよいです。
0344870101からの督促電話がかかってきた場合の正しい対処法
0344870101の督促電話がかかってきても無視をせず、電話をとり冷静に対応する必要があります。
すぐに支払いが可能ならば振替方法を確認後、手続きを進めていきましょう。
支払いに時間がかかる場合、エポスカードのオペレーターと相談した方がよいです。
一方、エポスカードだけではなく、他のカード会社・消費者金融の支払いも滞納している場合（多重債務）、債務整理を検討してみましょう。
折り返し連絡をして支払いの調整をする
0344870101の督促電話がかかってきて、すぐに支払いが可能なら、支払い方法をよく確認し、手続きを進めていきましょう。
エポスカードの場合、再引落は行っていないので次の方法で支払います。
- コンビニレジで支払う（バーコード提示）：30万円（税込）まで可能・手数料165円を含む
- インターネットバンキング・銀行ATMで支払う
- エポスATMで支払う
- エポスカードコールセンター案内された振込先口座に支払う
なお、2025年3月25日以降の支払い分から、支払いの遅延が発生している場合に、事務処理手数料として1回あたり484円（税込）が請求されます。
一方、支払いに時間がかかる場合、折り返しコールセンター（0333810101）に連絡後、オペレーターと相談します。
オペレーターの受付可能時間は9:00〜19:00まで（12月31日〜1月3日休業）です。
相談前に次のような支払い方法を確認し、話し合いを行ってみましょう。
- 生命保険を解約し、解約返戻金で未払い分を返済できる
- 1ヶ月ほど経てば、職場からボーナスが支給される 等
支払いは遅れるものの必ず返済する旨を告げると、エポスカード側は分割払いや支払い日の延長に応じる可能性があります。
支払いが困難な場合は債務整理を検討する
エポスカードの利用料金が多額となってしまった、他の債権者の支払いも滞納しているという場合は、「債務整理」を検討してみましょう。
債務整理は債務の減額や免除ができる公的な救済制度です。
債務整理には「任意整理」「個人再生」「自己破産」の3種類があります。
それぞれの特徴は下表の通りです。
| 債務整理 | 任意整理 | 個人再生 | 自己破産 |
| 特徴 | 利息の減額、返済期限の延長 | 借金の大幅な減額、返済期限の延長 | 借金の免除 |
| 整理対象 | 選択可能 | 住宅ローン除く全債務 | 全債務 |
| 手続きにかかる期間 | 3〜9ヶ月程度 | 6ヶ月〜1年程度 | 3ヶ月〜1年程度 |
| 費用（目安） | 数千円 ※郵便代と印紙代 【弁護士等の費用】 5～15万円 | 再生委員選任の有無で費用に違いが出る ・無し：約1万2,000円・有り：約20万円 【弁護士等の費用】 50～90万円 | 裁判所の判断により、費用に違いが出る ・同時廃止：約1万2,000円・少額管財事件：約20万円・管財事件：約50万円 【弁護士等の費用】 50〜130万円 |
| メリット | ・交渉だけで和解可能・費用負担はわずか・複数の債権者がいても、エポスカード側だけと交渉が可能 | ・最大10分の1まで借金の減額が可能・申立てのとき住宅ローン特則を付すと住宅が没収されない | ・借金が全額免除される |
| デメリット | ・債権者側が和解に応じない可能性あり・遅延損害金のカットは困難・ブラックリストに載る | ・裁判所に申立てる必要があるので手続きは煩雑・エポスカード側だけではなく全債権者が対象となる・ブラックリストに載る | ・基本的に破産者名義の財産は没収される・エポスカード側だけではなく全債権者が対象となる・一定期間にわたり職業・資格制限を受ける・ブラックリストに載る |
任意整理はエポスカード側だけと返済期限の延長交渉ができるものの、遅延損害金のカットは難しい他、相手が返済計画案に納得しなければ交渉は難航してしまいます。
裁判所に申立てが必要な個人再生・自己破産だけではなく、任意整理の場合も法律の専門家である弁護士等にサポートを依頼した方がよいでしょう。
弁護士などの専門家に相談する
滞納金額や滞納期間にかかわらず、エポスカードの支払いが難しいと感じているときや、債務整理を進めたいときは、法律の専門家に相談してみましょう。
主な相談先には弁護士（法律事務所）や、司法書士（司法書士事務所）があげられます。
相談料は基本的に30分5,000円が相場（無料相談を受け付けているところもある）です。
無料相談を利用できるなら、費用負担0円で次のようなアドバイスが受けられることでしょう。
- 債務者の経済事情や、希望に合った債務整理方法の提案が受けられる
- 任意整理・個人再生・自己破産のメリット、デメリットの説明が受けられる
債務整理の詳しい説明を受け、すぐに弁護士等へ代理人を委任したいなら、そのまま契約を締結しても構いません。
弁護士等を代理人にすれば、次のようなメリットを得られます。
- エポスカードをはじめ債権者に「受任通知」が送付できる
- 委任契約を締結後、債権者との交渉・手続きをすべて任せられる（ただし、司法書士は制約あり）
受任通知とは弁護士等が「債務者の代理人に就任した。以後、債務整理を進める。」と、エポスカードや他の債権者に知らせる方法です。
受任通知が債権者に届いた後、債務者への督促は禁止されます（貸金業法第21条1項9号、債権管理回収業に関する特別措置法第18条8項）。
司法書士の場合、相談に応じられるものの任意整理の代理人となれるのは、認定司法書士（特別な研修を受け認定考査に合格した司法書士）に限定されます。
なお、司法書士は個人再生・自己破産を行うとき、依頼者の代理人にはなれません。
時効の援用を検討する場合
時効援用とは、債務者から債権者に、借金が消滅時効を迎えたので、返済しないと伝える方法です。
時効の援用が認められれば、エポスカードの利用料金等の支払いは不要になります。
ただし、時効援用は債権者であるエポスカード側から5年以上にわたり一切請求されず、債務者からの返済もしていなかった場合に可能です。
債務者が債権者へ内容証明で時効援用の意思表示を行えば、基本的に滞納分を支払う必要はなくなります。
ただし、債権者から5年以上も返済を請求されなかったというケースは、かなり珍しいケースといえます。
時効援用が利用できそうだと感じても、まずは弁護士等に援用が可能かどうか相談してみましょう。
0344870101からの着信に身に覚えがない場合の対応方法
エポスカードから督促電話がかかってきても、利用料金の支払いを遅延した覚えがないなら、いろいろな可能性を探ってみましょう。
詐欺電話・SMSであったり、エポスカード側の何らかの手違い・システムトラブルであったりする場合もあります。
詐欺電話・SMSの可能性
エポスカードを名乗る詐欺電話・SMSに注意しましょう。
詐欺電話・SMSの特徴は次の通りです。
- すぐに指定口座へ支払わないと、強制解約する・訴えると凄む
- やたら銀行の口座番号や暗証番号、クレジットカード番号や暗証番号を聞いてくる
0344870101からの着信である場合は、安心して電話をとっても構いません。
ただし、不審な電話番号であったり、詐欺か公式の督促電話かわからなかったりしたなら、電話をとらない方がよいでしょう。
0344870101に連絡すればコールセンターへつながるので、支払いに関して問い合わせてみましょう。
確認すべきポイント
利用料金支払いの督促を受けた場合、まずは利用代金の明細・支払い履歴を確認しましょう。
エポスNetで、利用代金明細書・過去12ヵ月の支払い履歴・月別の利用履歴がわかります。
念のため、なぜ督促電話がかかってきたのかを知りたいなら、0344870101へ折り返しの連絡を入れましょう。
コールセンターにつながるので、オペレーターに問い合わせが可能です。
エポスカードに関するお問い合わせの詳細は、エポス「よくあるご質問」で確認できます。
やってはいけないNG対応
利用料金の支払いを遅延していて0344870101の督促電話があった場合、次のような行動は控えましょう。
- 完全無視
- 「払えないものは払えない。」と開き直る
- 「何度もかけてくるな！」と逆切れを起こす
- 働いていないのに「翌月には収入が入る。」と嘘をつき、支払いを先延ばしする
支払いを拒否しても、エポスカード側はどんどん滞納分を回収するための手続きを進めていきます。
よくある質問
エポスカードの支払い遅延に関するよくある質問へ回答しましょう。
エポスカードの支払いを1週間遅れたらどうなりますか？
0344870101の督促電話が何度もあったり、メールや郵送でも督促の通知があったりします。
また、エポスカードが利用停止となるので、ショッピングやスマートフォン利用料等の決済に支障が出てしまうことでしょう。
エポスカードの滞納は信用情報に影響しますか？
信用情報に影響する可能性があります。
利用料金の支払いをしないまま2〜3ヶ月が経つと、延滞情報が信用情報機関に登録されてしまうことでしょう。
督促電話を無視し続けるとどのくらいで訴訟になりますか？
3〜6ヶ月経っても支払いを拒否している場合、エポスカード側は法的措置をとる可能性があります。
法的措置を進める前に、債権譲渡を受けた株式会社エムアールアイ債権回収が、内容証明郵便で請求を促すことでしょう。
請求に従って支払いを済ませれば、訴訟等を回避できます。
債務整理をするとエポスカードは使えなくなりますか？
債務整理をすればエポスカードは強制解約となります。
利用している他のクレジットカードや、後払いアプリも利用はできません。
遅延損害金はどのくらいかかりますか？
遅延損害金は、カード利用代金等支払い（キャッシング返済を除く）なら年率14.6%、キャッシング利用では年率20.0%です。
支払い遅延が長引くと、その分遅延損害金の負担も重くなります。
まとめ
0344870101から着信があった場合、無視せずに督促内容の確認が必要です。
支払いが遅延したならすぐに支払いを済ませ、支払いが難しければエポスカード側に相談してみましょう。
ただし、エポスカードの支払いを滞納している他、多重債務に苦しんでいるなら債務整理を行うのもよい方法です。
債務整理を行いたいなら、まず弁護士等からのアドバイスやサポートを得つつ、交渉や手続きを進めていきましょう。
